山口達也を除くTOKIO4人が会見 問題の本質は「SMAP解散」と同じだ ニュース 2018年05月03日 0 NHK・Eテレで共演した未成年女子への強制わいせつ事件。山口達也（46）の不祥事を受けてTOKIOメンバーが記者会見を行う。グループの結束力は人気番組「鉄腕DASH」などからもよくわかり、「メンバーの人柄の良さはジャニーズで一番」（芸能記者）という評判だが、今回そろって会見するとなると、SMAPが解散危機を報じられ、世間をお騒がせしたと謝罪した“あの光景”を思い出してしまう。いまでも思う。あれは謝罪せねばならなかったのか。それともさせられたのか——。 ジャニーズは、仮にタレントに不祥事があったとしても、経営者は絶対に人前に出てこない。彼らを幼少期から育ててきた“保護者”なのに、不都合があると、“子どもたち”（＝タレント）のせいにして終わりだ。それに追随するメディアや迎合する大人たちにも責任はあるだろう。今回のTOKIO山口の件も、SMAP解散も、問題の本質は“子供たち”に責任を負わせる体質にあるのではないか、と私は考える。『2017年の論点』（文藝春秋）に寄稿した「SMAP解散 ジャニーズ暴走に沈黙する大メディア」。SMAP解散時に露呈した、ジャニーズと、ジャニーズを取り巻くメディアの問題点を指摘した記事だが、今回の問題と根っこは同じである。あらためてここに掲載したい。SMAP解散の衝撃「世界に一つだけの花」で知られるSMAPが、2016年末をもって解散する――。解散がジャニーズ事務所から報道各社に伝えられたのは同年８月14日未明。寝耳に水で、テレビ各局はすぐさま速報テロップを流し、NHKはリオ五輪中継を中断し、約2分間の臨時ニュースとして報道した。リーダー中居正広は「このような結果に至った事をお許しください」。木村拓哉は「この度の『グループ解散』に関して、正直なところ本当に無念です」とコメント。折しもデビュー25周年、記念ツアーも予定されていただけにファンからは悲鳴に似た落胆の声があがり、各界からも解散を惜しむ言葉が数多く寄せられた。 ひるがえって2016年1月、日刊スポーツとスポーツニッポンが「SMAP解散危機」として、木村を除く4人が退社する飯島三智マネージャーに従い独立を画策していると報じ大騒動に。それは、安倍首相が参院予算委員会でSMAP存続を期待する発言をしたほどだった。造反組4人はジャニー喜多川社長に謝罪し、元のさやに収まることで一応の決着をつけ、「SMAP×SMAP」で5人全員が並び謝罪したのは記憶に新しい。だがその7カ月後、急転直下の解散となった。私は文藝春秋3月号の「SMAPを壊した独裁者メリー」という記事で契約更改の9月を目途に一波乱あると書いたが、残念ながら予言通りとなった。 いったいなぜこんなことになったのか。問題はメンバー間の確執以上にジャニーズの企業体質「木村とそれ以外の４人の確執が決定的でした。特に香取は木村に対して『許さない』と公言するほど敵意むきだしで関係は修復不可能。一緒にステージに立つことも不可能でした」（芸能関係者） 解散発表前、事務所に対し香取は「休止という中途半端なことならば解散したい」と口火を切り、草彅も「もう解散しかないと思います」と追随、稲垣吾郎も同意した。SMAP存続を願う中居も3人の強固な意志を見て、最終的に解散に納得した。だがその場所に唯一人いなかったのが木村拓哉。「事務所の方針に従う」とし、ハワイで休暇中だった。この物理的な距離こそが、事務所に追従する“本流”木村と“傍流”4人の埋めがたい深い溝だった。もはや解散すべくしてしたと言っても過言ではない。とはいえどんなグループも感情的な対立は付き物だ。「問題はメンバー間の確執以上に、ジャニーズの企業体質にあるのです。各界に対するその支配力は頂点に達していて、SMAPの解散劇でわかったように、もはや多くの弊害を生んでいる」（前出の芸能関係者）社会的影響力のわりに実態のわからない企業 ジャニーズ事務所は、タレントを発掘しプロデュースするジャニー氏と“実質的経営者”メリー喜多川副社長の80代の弟姉によるファミリー企業。フォーリーブスや郷ひろみなど数々の男性アイドルを売り出し、90年代、SMAPの大成功により年商1000億円といわれる規模に躍進した。ジャニー氏は独身で子供はおらず、メリー氏には一人娘のジュリー藤島副社長がいる。「ジャニーズは非上場のうえ情報はいっさい公表しない方針。経営の透明性が確保されていないため、社会的影響力が大きいわりには、実態がわからない。親族各自の推定年収は数億円といい、総資産1000億といわれる富は彼らに集中している。それに比べると社員の給与水準は低い。タレントも言いなりで、ブラック企業という批判もある」（経済紙記者）メリー氏と事務所で対峙したとき…… デビュー当時事務所から「売れない」と判断されたＳＭＡＰを大スターに押し上げた功労者は飯島氏だが、メリー氏が次第に彼女に対しジュリー氏を脅かす存在と危険視するようになったという。決定的な亀裂は、2015年1月の週刊文春によるメリー氏に対するインタビューでのこと。同誌が巷間噂されるジュリー派と飯島派について問うたところ、メリー氏は激昂。「私の娘が次期社長」と言い、飯島氏を召集し記者の前で叱責した。「うちの娘と飯島が争うなら私は飯島に『出て行け』と言うしかない。だって飯島は私の子供じゃないんだもの」と結んだが、完全なパワハラである。 私も以前メリー氏と事務所で対峙した経験があるが、一方的な主張をまくしたて、恫喝は数時間に及んだ。多くのメディア関係者が同様の目にあっており、事務所の力を背景に意のままにしようとするやり方は皮肉にも効力を発揮している。公共の電波を預かるテレビ局が顕著で、ジャニーズに不利益なことはタブー中のタブーだ。その理由としては番組でジャニーズのタレントを多用しているためだが、同業他社と比較しても異常なほどの気のつかいようだ。2001年公務執行妨害と道路交通法違反（駐車違反）で渋谷警察署に現行犯逮捕されたSMAPの稲垣は、テレビの報道では“容疑者”ではなく“メンバー”と言い換えられた。「変なこと書くと、あなた大変な目に遭うよ」 また2011年、ジャニー氏の自宅に見知らぬ男が侵入した事件で私が管轄の警察署を取材した際、警察署幹部に「ジャニー氏のことで変なこと書くと、あなた大変な目に遭うよ」と“忠告”されたこともある。公権力さえも一芸能事務所を特別扱いするのかと驚きを禁じ得なかった。むろん6兆円の市場規模を持つ広告業界も同様で、出稿する企業も同類と言っていい。メディアがジャニーズの影響力を肥大化させているのである。 17年前、週刊文春がジャニー氏の少年に対する性的行為を告発した際、ニューヨークタイムズのカルビン・シムズ記者は私にこう語った。「ひとつの企業がメディアを完全に支配していることなど先進国では絶対にありえないし、これほど深刻な問題を世間がまったく知らないというのもあきらかに異常だ。民主主義の根幹である表現の自由をおろそかにしている日本は、とても先進国とは言えない」 彼の言葉はいまだに生きているどころか、年月を経てなお重みを増している。引用：山口達也を除くTOKIO4人が会見 問題の本質は「SMAP解散」と同じだ PR
